2021.03.25  2021.04.09

様々な組織の形態について、企業における人材の確保と育成について詳しく解説

みなさんこんにちは!マコブログです!
今回は、様々な組織の形態について、企業における人材の確保と育成について詳しく解説していきたいと思います!

組織の形態


企業では、一人の社員がすべての業務を行っているわけではなく、「お金を管理する人」「商品を作る人」など、役割を分けて業務を行っています。このような集団を、組織といいます。組織には、さまざまな形態があります。

事業部制組織




商品や市場、地域ごとに組織を分け、それぞれが独立して仕事を行う。一つの組織の規模が小さくなるため、内部の意思疎通が図りやすい。

職能別組織

同じ専門知識をもったスタッフごとに編成。専門家が集まることにより、個人の専門技能を最大限に活かすことができる。

マトリックス組織

事業部制、職能別などの異なる組織構造をミックスした組織。それぞれの組織構造のメリットを得ることができるが、複数の上司から指揮・監督を受けるため混乱が生じる可能性がある。

プロジェクト組織

システム開発などの特定の目的のために、各部門から必要な専門家を集めて編成し、一定期間活動する組織。

ネットワーク組織

複数の独立した組織、部門、人が、事業を実現するために、ネットワークのように連携した組織。構成要素間は対等な関係にあり、全く異なる業種、部門で編成されることもある。

人材の確保


企業は、仕事をする人である「人材」を確保しなければなりません。企業が人材を確保するには、労働者や、労働者を派遣してくれる派遣社員と、仕事をしてもらうための契約を結びます。

直接雇用契約
企業と労働者の間で雇用契約を直接結ぶ契約を、直接雇用契約といいます。

派遣契約
人材を派遣してもらうよう派遣会社と結ぶ契約を派遣契約といいます。労働者には、自社の指揮・命令の下に仕事をしてもらいますが、労働者と雇用契約は結びません。労働者は、派遣会社と雇用契約を結び、給与も派遣会社からもらいます。

請負契約
自社以外の労働者を確保するための契約形態には、派遣契約のほかに請負契約があります。請負契約とは、仕事の一部をほかの企業に委託する契約です。派遣契約と違い、仕事を委託した企業の社員に対して、指揮・命令を行うことはできません。また、請負契約は、「仕事をしたこと」ではなく「仕事を完成させた結果」に対して給与を支払う契約です。

下請負契約
委託した先の企業から、さらに別の企業が請け負うことを下請負(再委託)といい、この契約を下請負契約といいます。なお、請負契約において委託先による再委託を制限したい場合、契約書にその旨を定めておく必要があります。



ダイバーシティ
性別、年齢、国籍、宗教、経験などは人によってさまざまです。このような多様性のことをダイバーシティといいます。また、多様な人材を採用し、経営に活用することをダイバーシティマネジメントといいます。市場の多様なニーズへの対応や、今までにない新しいアイディアを生み出すことなどが期待されます。

人材の育成


組織を構成するメンバーはずっと同じというわけではなく、新入社員が入ってきたり、ほかの企業から転職してきたりします。その時に、しっかりと人材を育成することが、結果的に企業の利益へつながります。人材育成の方法には以下のものがあります。

ロールプレイング

実際の職場と同じ状況をつくり、疑似体験をしながら研修を行う方法をロールプレイングといいます。

OJT/Off-JT

上司や先輩の指導の下、実際に仕事をしながら知識や技術を習得させる教育をOJT(On-the-Job Training)といいます。一方、仕事を離れて、集合研修などによって知識や技術を習得させる教育をOff-JT(Off-the-Job Training)といいます。

e-ラーニング

PCやインターネット上にある学習用ソフトウェアなどを使用して行う教育を、e-ラーニングといいます。集合研修と違い時間や場所の制約がないため、社員が業務の空き時間を利用して好きなときに学習できるというメリットがあります。

アダプティブラーニング

1人一人の能力や理解度に応じた教育内容を提供する仕組みをアダプティブラーニングといいます。学習者全員に同じ教育内容を提供するよりも効率よく、なおかつ効率的に教育を行うことができます。従来の集合教育では、学習者ごとに異なる教育内容を提供するにはコストがかかり、実現が困難でした。e-ラーニングなどのITを活用することで、学習者の進捗や習熟度に合わせた教育内容を自動的に提供できるようになり、実現しやすくなりました。


ナレッジマネジメント

社員が仕事で得た知識やノウハウを文書化するなどして組織全体で共有し、有効活用することで経営に活かすことをナレッジマネジメントといいます。

ディジタルディバイド

PCやインターネットなどのITを活用する能力(情報リテラシ)や環境の差によって、待遇や収入などの面で生じる格差をディジタルディバイドといいます。

議論の方法

組織では、議論が行われ、その結果を基に様々な決定がなされます。議論の方法には以下のものがあります。


ブレーンストーミング

参加者が自由に意見を出し合い、それらを基にさらに多数のアイディアを生み出す方法をブレーンストーミングといいます。他人の意見に対する批判は禁止され、とにかく多くの意見を出すことを重視しています。

バズセッション

少人数のグループに分かれて議論をし、その結果をグループのリーダが発表する方法をバズセッションといいます。

デルファイ法

複数の専門家から意見を収集し、その結果を専門家へ戻して(フィードバック)、さらにそれを踏まえたうえでの意見をもらう、というサイクルを繰り返しながら意見を集めていく方法を、デルファイ法といいます。デルファイ法は、新しい技術の動向を予測するときなどにも使われる方法です。

BYOD(Bring Your Own Device)

社員が私物としてもつPCやスマートフォンなどを業務にも活用することを、BYOD(Bring Your Own Device)といいます。
社員にとっては使いなれた機器で仕事ができるというメリットがあり、企業にとっては機器を購入するコストを削減できるというメリットがあります。


まとめ

いかがでしたか?
今回は、様々な組織の形態について、企業における人材の確保と育成について解説していきました。
各組織の形態の特徴と人材育成の方法について、抑えておいてくださいね!
是非こちらの記事も是非チェックしてみてください↓
企業の経営戦略と現状分析、競争優位のための戦略について詳しく説明する(前編)

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Makoto
高校卒業と同時にプログラミングを学習しはじめ、今年で4年目になります。
普段はフロント周りで作業をしていて、WordPressの開発とSEO対策には自信があります。
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